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AKB選抜総選挙中止の理由は不正投票のバレを防ぐためか?誘致する自治体がいないためか?

毎年恒例のAKB選抜総選挙が10回の節目を持って開催を中止することになった。

昨年開催10回を数え大きな区切りを迎えたAKB48グループの毎年の恒例行事である『AKB48選抜総選挙』を、本年は実施しないことに致しました。
引用:AKB公式サイト

AKB選抜総選挙は数十億が動くと言われるAKBグループを支える重要なイベントだけにその中止の余波は大きいが、中止の理由に関しては語られていない。そのような重大イベントがなぜ中止になったのかの理由を考える。

不正投票バレの可能性


引用:モデルプレス

NGT48で発生した厄介ファンによる山口真帆暴行事件はいまだに解決を見ず、運営のAKSや説明責任のある今村悦朗は逃げ回っている。このNGT48事件が解決するまでは、総選挙は中止するというのが真っ先に考えられる真っ当な理由なのだが、この運営はそんな殊勝な対応をするわけがない。そんなまともな運営であれば、最初の襲撃事件発生後にちゃんと対応していたし、逃げ回るなどという卑怯なことはしない。

したがって、NGT48事件が選抜総選挙中止の直接的影響ではない。ここで思い起こされるのは2017年の選抜総選挙で問題となった不正投票の可能性である。AKB総選挙はCDの投票券からだけでなくモバイルサイトからも投票できるが、NGT48のモバイルサイトで投票開始から中間速報終了後まで無限投票ができたという噂があった。実際にNGT48事件の犯行グループのボスである「いなぷぅ」もその不正投票を友人が行なっていたとツイートしている。

その恩恵を受けたか分からないが、中間速報で1位となったのはNGT48の荻野由佳であった。実際に不正があったかどうかは定かではないが、あまりに不自然であるとされ、一気に問題が顕在化した。またNGT48には柱王という存在があり、大量の票を注ぎ込んでいたとされる。その資金源も、今回のNGT事件で運営と柱王が繋がっていたためではと疑われている(参考:exciteニュース)。

実際に2018年のリクエストアワーではNGTの楽曲がランキングを席巻したが、NGT事件後の2019年ではNGTの楽曲が激減している。これは柱王の存在が消えた、もっと言えば消えざるを得なかったとも言えるのではないか。

現在、NGT事件では第三者委員会が入っている。その公平性に疑義があると、多くの弁護士が指摘しているが、第三者委員会に携わっている弁護士は自身のキャリアも掛かっているので、流石にめちゃくちゃな調査はできない。第三者委員会が、AKB選抜総選挙に関する重大な問題を発見し、それによって続行が不可能になったという可能性が考えられる。

アイドルへの負担軽減


引用:はやドキ!(TBS)

2018年の総選挙は松井珠理奈が1位となった。しかしながら、その後宮脇咲良を舞台上で恫喝したことや、囲み取材で正気とは思えない喋り方をしたことなどが話題となって、総選挙後しばらく休養を余儀なくされた。その間メディアに出ることはできなかった。これは選挙前のプレッシャーによるものだとは解釈されている。

総選挙はアイドルに大きなプレッシャーがかかることは間違いなく、それで身体を崩すことがあっては元も子もないので、前回をもって中止となったという説である。しかし今までのAKSの運営を見れば、金さえ稼げればなんでもいいやという感じなので、本当にそこまでアイドルのことを思いやれるような運営とはとても思えない。ただし、2019年3月からSKE48の運営はAKSからKeyholderに譲渡されている。ここで運営方針に違いがあったのかもしれない。

特番の視聴率低下

AKB選抜総選挙はフジテレビで生中継される。しかしその視聴率は年々低下している。

  • 2014年 13.7%
  • 2015年 12.3%
  • 2016年 9.9%
  • 2017年 7.8%
  • 2018年 6.9%

AKB選抜総選挙特番をやるよりも通常枠の方が数字が稼げるという領域に入ってきているので、放映権料を支払って特番を組む必要はなくなっている。放映権収入が見込めないとなると、大々的にAKB選抜総選挙をやるメリットは運営にとって少ない。

誘致してくれる自治体がない

2015年からAKB選抜総選挙は地方で開催されている。2015年は福岡ヤフオクドーム、2016年はHARD OFF ECOスタジアム新潟、2017年は本来は豊崎海浜公園豊崎美らSUNビーチ(沖縄)、2018年はナゴヤドームだ。これらの多くはAKBの支店が存在する県であるが、自治体が総選挙を誘致している。2017年の沖縄開催では、国の沖縄復興予算2800万円がAKB総選挙に注ぎ込まれて大きな物議を醸した。

しかしNGT事件の杜撰な対応でAKB総選挙を誘致するメリットは自治体にも存在しなくなってきている。もし誘致したら、批判されるのが分かりきっているからだ。したがって会場がないのではないか。東京の大きな箱は、かなり前から押さえられているので東京で開催も難しかったのかもしれない。2017年のように無観客で行なってもいいのかもしれないが、明らかな規模縮小はAKBの衰退を如実に示してしまうので、それも避けたのではないか。

スポンサーがつかない

NGT事件後、NGTのスポンサーであった一正蒲鉾がスポンサーから撤退したように、イメージがあまりにも悪すぎるのでどの企業もスポンサーになりたがらない。最近、荻野由佳がよくテレビのバラエティ番組に出ているが、そこでもスポンサーに苦情の意見を送っている人がいると聞く。イメージ商売なのに、わざわざ火中の栗を拾いにいく企業はいないだろう。

まとめ

いくつかの可能性を考えてみたが、たぶん単一のものではなく複合的な要因があったのだと思う。しかしその殆どにおいて、NGT事件が大きく影を落としている。運営の初動対応の悪さが、この惨憺たる現状につながっていることは明らかで、もしNGT事件がなければ総選挙は予定通り開催されたのではないかと私は思っている。

もしかしたら運営はAKBグループ自体のソフトランディングも既に睨んでいるのかもしれない。視聴率の低下が指し示すように一般層はAKBグループにもう興味がなく、伸びしろも少ない。AKBの出演番組も徐々に終わりを迎えている。平成が終わるのと同じくして、AKBも終わってしまうのだろうか。